第254回
環境問題や貧困などの多くの社会課題の解決に向け、企業への期待が益々高まる中、社員一人ひとりの社会貢献活動への理解が求められています。 それを促進する手法のひとつとして、サステナビリティ教育の活用が挙げられます。これは、ワークショップや対話という方法を通じて、一人ひとりが社会課題の解決に向けてできることを考え、 持続可能な社会の実現を目指す教育プログラムです。今回のセミナーでは、このガイドラインの作成に携わる中野民夫氏にお話をうかがい、内容の理解を深めるとともに、 ワークショップを行ない実際の活用方法を学びます。
テーマ
これからのCSRに不可欠なサステナビリティ教育を学ぶ
~企業人のための"ESD"(持続可能な開発のための教育)を通して~
~企業人のための"ESD"(持続可能な開発のための教育)を通して~
日 時
2010年10月28日(木)15:00~17:00
※セミナー終了後、講師との懇親会がございます。
(希望者のみ、1時間半ほど予定)
※セミナー終了後、講師との懇親会がございます。
(希望者のみ、1時間半ほど予定)
内 容
・講義(60分):サステナビリティ教育をCSRに有効に活用するには
・ワークショップ(30分):実際の活用方法を学ぶ
・総括(30分):ワークショップの振り返り
・ワークショップ(30分):実際の活用方法を学ぶ
・総括(30分):ワークショップの振り返り
講 師
中野 民夫(なかの・たみお)氏
株式会社博報堂
インテリジェンス推進部 CCディレクター
ワークショップ企画プロデューサー
明治大学、立教大学大学院、聖心女子大学兼任講師
株式会社博報堂
インテリジェンス推進部 CCディレクター
ワークショップ企画プロデューサー
明治大学、立教大学大学院、聖心女子大学兼任講師
<プロフィール>
1957年東京生まれ。東京大学卒業後、博報堂大阪支社の営業などを経て7年目に休職し、カリフォルニア統合学大学院(CIIS)に留学。 組織変革やディープエコロジーなどを学ぶ。復職後、企業の社会貢献、環境、CSR、NPO/NGO連携などを担当。 愛知万博では「地球市民村」を企画コーディネート。一方、ワークショップ企画プロデューサーとして、人と人・自然・自分自身をつなぎ直す ワークショップやファシリテーション講座を実践。
著書に、『ワークショップ』(岩波新書)、『ファシリテーション革命』(岩波アクティブ新書、2003年)、 共著に『対話する力―ファシリテーター23の問い』(日本経済新聞出版社)など。
1957年東京生まれ。東京大学卒業後、博報堂大阪支社の営業などを経て7年目に休職し、カリフォルニア統合学大学院(CIIS)に留学。 組織変革やディープエコロジーなどを学ぶ。復職後、企業の社会貢献、環境、CSR、NPO/NGO連携などを担当。 愛知万博では「地球市民村」を企画コーディネート。一方、ワークショップ企画プロデューサーとして、人と人・自然・自分自身をつなぎ直す ワークショップやファシリテーション講座を実践。
著書に、『ワークショップ』(岩波新書)、『ファシリテーション革命』(岩波アクティブ新書、2003年)、 共著に『対話する力―ファシリテーター23の問い』(日本経済新聞出版社)など。
会 場
NECソフト株式会社
東京都江東区新木場1-18-7 NECソフト本社ビル
<最寄駅>
・東京メトロ ●有楽町線「新木場駅」徒歩3分
東京都江東区新木場1-18-7 NECソフト本社ビル
<最寄駅>
・東京メトロ ●有楽町線「新木場駅」徒歩3分
定 員
60名
参加費
会員:2,000円(正会員・賛助会員・フィランソロピスト会員)
一般:5,000円
学生:1,000円
※懇親会は、別途3,000円予定(希望者のみ)
一般:5,000円
学生:1,000円
※懇親会は、別途3,000円予定(希望者のみ)
お問合せ
■ 定例セミナーとは・・・
8月の除く毎月、フィランソロピーに関心のある企業、個人、NPO・NGO、研究者などさまざまな方々にご参加いただいています。フィランソロピーに関する幅広い分野から毎回テーマを吟味し、楽しみながら社会貢献の理解促進・活動ノウハウを得る機会としていただいております。イベントや交流会では、講師・さまざまな参加者とのネットワークを広げることができ好評です。
みなさまお誘い合わせの上、奮ってご参加ください。
<2010年度 幹事企業ご紹介>
本セミナーは、当協会を事務局とした企業幹事制を採り、年間テーマに沿って幹事の皆さまに企画・運営をお手伝いいただいています。
■ パナソニック株式会社
■ マイクロソフト株式会社
■ 株式会社リコー
本セミナーは、当協会を事務局とした企業幹事制を採り、年間テーマに沿って幹事の皆さまに企画・運営をお手伝いいただいています。
■ マイクロソフト株式会社
■ 株式会社リコー